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「完全週休2日制」と「週休2日制」の違い

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労働条件の中でも、給与と並んで特に重要なのが休日です。主な休日の取得パターンとしては、「完全週休二日制」と「週休二日制」があります。この2つは混同されがちですが、実は大きな違いがあり、十分に理解してから求人に応募しなければなりません。ここでは、完全週休二日制と週休二日制の違いについて解説します。

完全週休二日制は、毎週2日の休日が取れる

完全週休二日制は、1年を通じて毎週2日の休日が取得できることを指します。休日が1日しか取得できない週が1日でもあれば、完全週休二日制にはなりません。毎週安定して2日間の休みが取れるのは大きなメリットで、ワークライフバランスの観点から見ても理想的だといえます。

ただし、必ず土日が休みという意味ではないことに注意が必要です。労働基準法では、週に1回休日を与えればいいことになっており、曜日の指定まではされていません。同じ完全週休二日制の企業でも、カレンダー通りに土日が休みの場合もあれば、水曜と日曜が休みという場合もあります。シフト制で、休みの曜日が決まっていないこともあるのです。

何曜日が休日だと都合がいいのかは、人によって異なります。「土日祝日休み」などと求人票に明記されていなければ、企業に確認した方がいいでしょう。特にシフト制の場合、自分の思い通りに休日が取得できるとは限りません。

週休二日制だと、2日の休日が保証される週は月に1回

週休二日制は、2日休める週が月に1回以上あることを表します。最低でも1回あればいいため、2日休めるのは1週のみで、残り3週は休日が1日ということもありえるのです。曜日の指定まではされていない点は、完全週休二日制と変わりません。

その性質上、さまざまな休日取得パターンが考えられるため、実際の休日配分は企業に確認するべきでしょう。参考までに、よくあると思われるパターンをいくつか紹介します。

繁忙月に出勤が多いタイプ 

8月や12月などの繁忙月のみ週休1日、それ以外は基本的に週休2日というパターンです。大型ショッピングセンターなど、繁忙期の商戦が重要な企業で採用されます。

特定の週だけ定休日があるタイプ

「日曜は毎週休みで、偶数週のみ水曜日も定休日」というパターンなど。飲食店ではよく見られます。

年に2回だけ1日休みの週があるタイプ

半期に1回、全体会議のために土曜日の出勤があるパターンなど。休日の日数だけを見れば、完全週休二日制とほとんど差はありませんが、これでも週休二日制になります。

週休二日制は、1日あたりの労働時間が短くなるのがメリット

完全週休二日制と週休二日制は、それぞれどのような方に向いているのでしょうか。2つの休日パターンを比較し、向き不向きを考えてみましょう。

完全週休二日制に向いている方

毎週保証される休日の日数だけでいえば、完全週休二日制の方が多いです。年間では、週2日×52週=104日の休日が保証されます。一方、週休二日制で2日休みの週が1日しかない場合だと、保証される休日は60日強です。その差は実に40日。勘違いしたまま週休二日制の企業に入ると、休日の少なさに驚くこともあるでしょう。

したがって、時期を問わず安定して休みたい方は、完全週休二日制の企業がおすすめです。さらに、年間休日日数が120日以上あれば、祝日やお盆・年末年始も含めて十分な休日が確保できます。

とはいえ、前述したパターン(3)のような企業もありますから、週休二日制でも休日が少ないとは限りません。年間休日日数が120日程度あれば、実質的には完全週休二日制に近い可能性が高くなります。「実際どのくらい休めるのか」を必ず確認しましょう。

週休二日制に向いている方

休日が少なく損をしているように思える週休二日制にも、メリットはあります。労働基準法では、労働時間は1日8時間・週40時間までと定められており、これは週休二日制でも変わりません。つまり、休みが少ない週は、1日あたりの労働時間が8時間よりも短くなるのです。週6日勤務なら、1日の労働時間は6時間30分ほどになります。

その他、4日間は8時間、2日間は4時間(半日出勤)という変則的なパターンも考えられるでしょう。休日の日数にこだわらず、労働時間をできるだけ分散させたい場合は、週休二日制の企業も選択肢に入ります。毎日プライベートの時間を多めに確保したい方や、体力的な問題で1日の労働時間を減らしたい方に向いているでしょう。

補足:週休3日制

近年、多様な働き方を認める動きが強まる中で、(完全)週休3日制を導入する企業も登場しました。やはりさまざまなパターンがあり、1日10時間労働になる場合もあれば、休んだ1日分の給料が払われない場合もあります。今後も導入する企業が増えていくと考えられるため、興味のある方は探してみるといいでしょう。

まとめ

「週休二日制」という言葉は、「完全」があるかないかで大きく意味が違ってきます。入社するまで誤解に気づかず、不本意な労働環境で働き続けたり、再転職を余儀なくされたりするケースもあるのです。どちらを望むにしても、募集要項には十分に目を通し、わかりづらい部分があれば必ず採用担当者に確認しましょう。

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