求人の情報更新日にすぐ応募したほうが有利？

求人応募の際、情報更新日にすぐ応募することで評価がグッと高くなる…とは一概には言えません。しかし、スピーディな応募が応募者の前向きな姿勢を伺わせ、採用担当者にも好印象になることは確かでしょう。

特に採用条件のいい企業には、応募者も目をつけていることから情報更新日にすぐ反応する人も多く、競争率は高い可能性もでてきます。求人にいち早く応募することで、企業側に与えられるものは何かを知り、万全の体制を整えておくことが大切です。

求人へすぐに応募したほうがいい理由

意欲の高さを示すことができる

求人にすぐ応募すると、採用担当者は率直に「自社への志望熱意が大きいのかな」と感じます。企業を絞り込んで求職活動をしている、就業意欲がある、行動力が優れているなど、仕事に必要な対応力を重ねてみることもあるのです。

また、応募者の中から厳選した人材を集めたい場合には、募集期間が短く情報更新日をしっかりチェックしている人しかエントリーできないようなスタイルの場合もあります。「ネット上で〇日〇時まで」などといった方法もあるため、応募を検討している企業情報は常にチェックを欠かさないことが大切です。

求人の募集期間が早まる場合がある

常に希望する企業の情報更新に目を向けておかないと、気がついたときには募集期間が終了していることもあります。毎日就職活動をしている人たちは情報更新への反応も早いため、採用担当者も一気に募集がくることを想定し、選考もどんどん進みます。遅くなれば先着者のレベルと比較されやすいということもあるでしょう。

特にハローワークや求人広告などで注目の集まる職業や職種になると、募集打ち切りの期日が早まり応募できないことも多いです。書類選考から面接という流れがほとんどですので、対応は早め早めに行っていきましょう。

経験者募集は緊急度が高いこともある

募集要項に「経験者募集」「技術者募集」といった文言がある場合には、企業側で退職者の代わりになる人を急いで探しているケースもあります。そんなとき、情報更新日からすぐに応募がある人からじっくり選考していくケースもあり、応募がすぐに終了してしまうケースもあるのです。

自分を知ってもらうための選考にも間に合わない事態になってしまえば、転職活動にならなくなってしまいます。せっかくのチャンスを見逃さないためにも、必要な準備を前もって備えておくことが必要です。

早すぎてもダメ？求人応募に必要な準備とは

履歴書や職務経歴書の準備

求人募集になり、すぐに応募へ行動をうつすには段取りが必要です。十分な準備ができていないと焦りがミスに繋がります。例えば誤字脱字、字の丁寧さ、文章の主語述語がなっていないなどもあるでしょう。

応募する企業は違っても、氏名・住所・学歴や職歴、資格などの欄は先に埋めておくことは可能です。志望動機や本人希望欄も、企業に合わせて例文を何点か用意しておくと、次の行動が早くなります。郵送の場合もあるでしょうから、切手を準備しておきましょう。職務経歴書は履歴書と合わせて事前準備ができるはずです。

写真は複数枚準備しておく

準備の段階で慌ててしまうのが証明写真です。地方では証明写真機が近くにないという人もいるでしょう。すぐに仕事が決まればいいのですが、なかなか倍率の高そうな企業にチャレンジする場合には、複数枚準備しサイズに合わせて切りそろえておいてもいいかもしれません。

情報更新のチェックは欠かさない

情報更新日の予測はなかなか難しいですから、できるだけチェックすることを習慣化することが大切です。求人サイトを閲覧するときにも「〇曜日と〇曜日に必ずチェックする」と決めてもいいでしょう。また、サイトでの募集も一巡して見終われば、次回からは新着分に目を通してチェックしていくのもおすすめです。

気になる企業のHPを訪れるのは、募集情報を得るばかりでなく、企業の新しい情報を得ることにも繋がっていきます。面倒がらずにチャンスを掴む努力を怠らないように努めましょう。

求人にすぐ応募するときの注意点

登録情報は最新のものにしておく

「修正テープでカバーしたから」「少し濡れたけど拭いたから」など、提出する書類に妥協すると、採用の確率が下がる可能性もあります。例えば同じようなスキルをもった人が、数名応募すれば、間違いなく些細な気配りや配慮ができる方を選ぶからです。

また、丁寧な仕事ができるという印象も与えられます。何度も手書きのもので提出するのも大変ですが、丁寧に書くように注意が必要です。PCの場合には、誤変換などにも注意しましょう。

自己中心的に返信を求めない

求人に応募して不採用なことや、選考が長引く場合に連絡を待つ時間がもどかしい気持ちはわかります。しかし、応募の問い合わせをして「〇日までに返信をお願いします」などと期限をつけることはマナー違反です。もし採用したら、顧客やクライアントにも同じように期限付きで返答を求められては企業の質が問われてしまうからです。

応募書類に前職の批判を記入しない

転職する際には、必ず退職理由を聞かれます。また職務経歴書等にも、退職理由を記入することがありますが、できるだけネガティブではない内容で記入するようにしましょう。退職理由や志望動機の中に、前の職場の批判にもとれる内容が記入されていると、「社内でのコミュニケーションが取れない人」「帰属意識が弱い人」という印象が強くなり、選考に残れない可能性が高まります。