会社の選び方にはさまざまなポイントがありますが、中でも見逃せないのが福利厚生です。福利厚生の有無によって働き方が大きく左右される場合があり、年収などにも変化がでてきます。

同じ職業・職種でも会社によって大きく差がでる部分です。転職活動で会社の選び方に悩む場合には、福利厚生にどんなものがあるのかを把握しておく必要があります。

各種手当が充実している＝良い会社？

会社の選び方の中でも、多くの人が福利厚生の充実度に注目しています。しかし各種手当や福利厚生が充実しているから良い会社である、とは限りません。

例えば給与なら、求人票で提示されている月収に手当が含まれているのかどうかを見極める必要があります。手当込み金額と抜き金額では大きな差があるからです。福利厚生などが充実している場合には、実際に使われているものかどうかを口コミサイトなどから探るなど、リサーチは欠かせません。

手当や福利厚生が充実していると、以下のようなメリットが期待できます。

• 収入(年収)が上がる
• 福利厚生がないと働けない場面(出産・育児)でも安心して長期的に働ける
• ワークライフバランスが取れる(離職率も低い)
• 社員の満足度が高い会社には、自然に貢献したいと思える
• 普段の仕事が大変でも、福利厚生が手厚いと頑張ろうと思える

転職の際に注目したい手当や福利厚生には、「補助」「休息」「モチベショーン」「働きやすさ」といった内容が多いです。会社の選び方では年収の大きさも大切ですが、転職希望者が何度も転職に至らないための制度があるかどうかが大切です。

福利厚生の種類にはどんなものがある？

各種手当や補助

社員がスキルアップして会社に貢献できるように、また、余裕が持てず業務に集中できないことがないように支給されるものです。支給の有無によって月収にも数万円の差がでてきます。各種手当や補助には、次のようなものがあります。

• 資格手当

資格手当とは、仕事において役立つ資格を取得している社員に対し、会社側から支給される手当のことをさします。どの資格にいくら手当がつくのかは、会社が指定している場合が多くどんな資格にも支給されるものではありません。

業務に必要となる資格であれば、1資格に○○円という規定で支給されます。資格取得に積極的な企業では、特定の資格取得を推奨していることもあり、受験費用や学習費用を負担してくれる企業もあるようです。

• 研修費補助(研修費負担)

自社で行う研修以外に有料で行われる、新人研修や営業研修、マネジメント研修などの費用を負担してくれる企業もあります。大半は企業宛てに参加の有無を問う案内があり、上司等が必要だと判断した際に参加を促されるケースが多くなります。

個人で参加しようとすると負担も大きいため、さまざまなことを吸収したい意欲ある人をサポートする費用補助になっています。

• 住宅手当

住宅手当は、社宅となるマンションやアパートの家賃を負担してくれる手当です。家賃の何割かを負担する手当ですが、中には水道光熱費なども含めて補助をしてくれる企業もあります。生活の大きな負担が軽減されるため、手当の有無で生活レベルが大きく変わることもあります。

• 家族扶養手当

扶養に入れている家族をもつ社員に支給される手当です。生活のサポートが目的のため、多くの起業では配偶者の年収制限や同居の有無、年齢制限を設けることも多いです。1名につき〇〇円という支給がなされ、条件を満たす扶養家族が多くなれば、支給額も多くなります。

施設

福利厚生で利用できる施設には、以下のようなものがあります。

• 社員食堂
• 社内の託児所
• 休暇に利用できる保養施設(ホテルや旅館)

社内外で大きな節約ができるばかりではありません。食堂なら栄養も考えられていますし、託児所があれば送迎の時間に焦らなくても仕事を終わらせることができます。休暇には通常価格よりお得に宿泊施設を利用できるので、家族サービスなども負担が少なくなるでしょう。

制度

福利厚生で利用できる制度には、社員の収入を守ったり、安定した生活が送れるようサポートしたりするものがあります。

• 財形貯蓄制度
• 貸付融資制度
• 確定拠出年金制度

お金が入ると使ってしまい貯蓄ができない人は、給料天引きで貯蓄ができる財形貯蓄があるとしっかり貯蓄を続けられます。また大きな企業では、貸付融資を行う企業もあります。

車を購入する際や家を建てるときにも金利が優遇され、安心して借りることが可能です。

休日

社員が「働きやすい」と感じられる、一番身近な福利厚生といえば休日です。

• 法で定められた期間以外の育児休業・介護休業
• リフレッシュ休暇
• サバティカル休暇

2019年4月から、有給休暇は働き方改革によって5日の消化義務が施行されています。今後は、自分の有給休暇日数を消化するよう推進する企業も徐々に増えていくでしょう。

また、会社独自の福利厚生によって育休の延長が可能だったり、繁忙期を避けてリフレッシュ休暇を取り入れたりする企業もあります。

福利厚生をチェックする際の注意点

基本給設定が低すぎないかどうか

手当が多く福利厚生が充実していると、転職先としても安定しているような印象を覚えるのは確かです。しかし、手当が充実している会社では、基本給が低めに設定されていることも少なくありません。

基本給の低さが影響するのはボーナスや退職金です。大きな収入の要になるところですので、年収総額をしっかり計算して検討するようにしましょう。

実用化されている福利厚生かどうか

福利厚生が手厚い会社は、一見、経営にもゆとりがあり安定している印象を受けます。しかし実際は、福利厚生はあっても制度を使える状態にないこともあるようです。(有給休暇日数があっても休めない。などのように)

最終面接で待遇を確認できる場があれば、質問してみてもいいでしょう。実際に勤務している人との接点があるなら、どのくらい福利厚生を利用している人がいるのかも聞いてみるといいでしょう。

福利厚生だけに注目しすぎていないか

転職するなら、より福利厚生の充実した会社を選びたい気持ちは誰にでもあります。しかし「なぜこの職場で働きたいのか」という答えが「福利厚生の充実」という回答になるのは避けた方がいいでしょう。

面接でも採用担当者は「ただ福利厚生目当ての人」という印象を持ち、良い結果に繋がりいくいです。

福利厚生は、会社の選び方の中でも重視したいものであることは確かです。ただ、仕事内容に興味がない状態では働き始めても長続きしません。仕事に対する意欲がなく、最終的に早期に退職することになってきます。

会社の選び方は優先順位を明確にしておこう

会社の選び方は、転職者が応募企業に何を望むのかによって変わってきます。まずは、最低限確保したい月収や年収が満たせるのか、年間休日は何日なのかなど、自分のボーダーラインを明確にして転職活動に臨みましょう。

また、各種手当があっても手当を支給する人の条件が決められている場合もありますので、しっかり確認するようにしておきましょう。