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不採用になった理由を担当者に聞いても良い?

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面接で不採用になったら、とくにそれが役員面接まで進んでからの不採用だと、期待が大きかった分ショックも大きくなってしまうものです。

自分のどこに問題があったのかと悩んでしまい、理由が分からないとまた次の面接でも同じ理由で不採用になってしまうのではないかと不安になってしまうこともあるでしょう。

そんな時は、面接で不採用になった理由を採用担当者に問い合わせてみるというのもひとつの考え方です。不採用になった理由を教えてもらえれば改善して次に活かせますし、不必要に不安になったり落ち込んだりせずに済みます。

不採用理由を企業に問い合わせても良い

面接で不採用とされてしまえば、誰しもその理由が気になるでしょう。自分のどこに問題があって不採用とされてしまったのか、改善すべき点がどこなのかなど、質問したいことは多々あるはずです。

こうした疑問を直接問い合わせてもいいのかと悩んでいる方もいるでしょう。結論から言えば、こうした疑問を問い合わせること自体はマナー違反ではありません。

不採用理由は開示されないことも多い

不採用とされた理由を問い合わせることはマナー違反ではありませんが、かならずしも回答がもらえるわけではありません。

どちらかというと、質問しても教えてもらえないことのほうが多いでしょう。5~6社に問い合わせても、1社から回答してもらえるかどうかというくらいに考えておくべきです。以下でその理由を解説します。

企業には不採用理由を開示する義務がない

求職者に不採用理由を問い合わせられた場合、それに応える義務は企業にはありません。求職者にネガティブな評価を伝えると、反論されて選考のやり直しや再面接を求められることがあったり、自社のイメージが低下してしまったりする恐れがあります。

トラブルを防止するため、当たり障りなく「ご意向に沿いかねる結果となりました」と言われることが多いようです。

選考基準を漏らしてしまうことになる

どういった点が問題になって採用に至らなかったかを説明することは、自社の選考基準を一定程度開示することにつながります。

選考基準は人材採用戦略の重要な要素です。これを非開示としておくために、不採用理由を教えてもらえないこともあります。

担当者にも理由が分からない

とくに面接の過程が上位にまで進んでいて、役員が面接と合否の決定をおこなっていた場合、採用担当者が不採用理由を知らされていないケースがあります。

また、たとえ採用担当者が不採用の理由を知っていても、回答する権限をもっていない場合もあります。これらの場合、採用担当者としては、不採用理由を教えてあげたくても教えてあげられないのです。

不採用理由を問い合わせる際の注意

不採用になったとしても、今後、別の会社に勤めた際に取引先などの形で関係をもつことも考えられます。

不採用理由を尋ねるときは、企業には不採用理由を答える義務がないことを念頭において、教えてもらえたらありがたいという気持ちをもつことが大切です。ビジネスマナーを守って礼儀正しく問い合わせるようにしましょう。

不採用理由を尋ねるタイミングはできるだけ早いほうが望ましいです。

時間が経つと採用担当者の記憶が薄れていってしまいますし、個人情報保護の観点から選考終了後は一定期間で不採用者の選考に関するデータを抹消してしまう企業もあります。

電話で不採用を告げられた場合はその電話ですぐ、メールで通知された場合もできるだけ早いタイミングで問い合わせましょう。

メールで問い合わせる際の文例

メールで不採用理由を尋ねる場合の文例を紹介します。

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先日は選考結果のご連絡をいただきありがとうございました。
今回の結果につき、もし差し支えなければ、不採用の理由をお教え願えませんでしょうか。

今後、就職活動を進めるうえでの参考にさせていただきたいと考えております。
お忙しいところ恐れ入りますが、よろしければお返事を頂戴できましたら幸いです。
よろしくお願いいたします。

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不採用の理由を問い合わせて成長のきっかけにする

面接で不採用となってしまうことは残念ですが、その経験をただ残念だったというだけで終わらせないことが重要です。

不採用とされてしまった原因が特定できれば成長へのきっかけになります。もし、不採用の理由を教えてもらえれば、次の面接に向けてより効果的に対策が立てられますし、不必要に不安になったり落ち込んだりせずに済みます。

ただし、不採用の理由を知りたいという直接的な質問の仕方では、採用担当者も気兼ねしてしまって答えづらいかもしれません。

そうした場合も、面接での対応に改善すべき点があったかどうかというフィードバックになら応じてもらえるケースもあります。

不採用になってしまったとしても、せっかくの機会ですから最大限有効に活用して次の機会に内定を獲得できる可能性を高めていきましょう。

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