「自分らしい働き方」「仕事とプライベートの両立」など、理想の働き方を求め「Uターン、Iターン、Jターン」が注目されるようになりました。インターネット技術も向上し、地方移住しやすくなった今、Uターン、Iターン、Jターンの定義やどのような人が向いているか、そしてメリット・デメリットについて解説します。
Uターン・Iターン・Jターンとは?
Uターンとは?
Uターンとは、地方で生まれ育った人が、進学や就職で地元を離れて都市部に移住し、その後故郷に帰って就業することを意味します。都市部で培ったスキルを持つ優秀な人材が欲しい地方企業はUターンを積極的に受け入れする傾向にあります。
Iターンとは?
Iターンとは、都市部に生まれ育った人が、出身地ではない地方に移住して就学・もしくは就業することをいいます。人口減少や高齢化が進んでいる地域へ、自分の能力を活用したい人や、やりがいを求める人が新天地を求めて移住するケースが増えています。
Jターンとは?
Jターンとは、地方に生まれ育った人が、故郷に近い地方都市へ移住し、就学・就業することを指します。地方都市なのである程度交通の利便性はありつつも、都会ほどの喧騒はなく、自然も豊かな環境で働けます。
どのような人がUターン・Iターン・Jターンに向いている?
Uターン、Iターン、Jターンは以下のような人が向いていると考えられます。
都会での生活にストレスを感じている人
都会の生活でストレスになる最たる例が長時間の電車通勤や満員電車です。都会の生活スタイルに合わせられない人やストレスに感じる人が地方での暮らしに向いています。
子育て環境に不満がある人
教育の面で見ると、都市部は進学や進路の選択肢が広いものの、子育てにおいて十分な環境が整えられているとは限りません。人口が集中しやすい都市では保育園の不足や「待機児童」の問題があります。とくに夫婦で共働きをしている家庭だと、子どもと向き合う時間が取れないことをきっかけに、地方移住を考える人も多くいます
地方出身で親が地方にいる人
地方出身で親が地元にいる人は、地方や地元の勝手がわかるので、Uターン・Jターンがしやすいといえます。「両親のどちらかが他界し、一人暮らしをしているので心配」「将来的に親の介護を見据えて」「実家や土地を引き継ぐ」など、さまざまな理由で地元に戻るケースが多いです。
地方での暮らしに新しい生活や価値を見出したい人
地域資源を活用した6次産業化を推進する地方自治体では、とくに都市部でスキルを培ってきた人材を必要とする場合が多く、こうした地域に貢献したい、新しいことに挑戦したいという人がIターンします。
Uターン・Iターン・Jターンのメリット・デメリット

地方移住はメリットもあればデメリットもあります。
Uターン・Iターン・Jターンのメリット
地方色豊かな文化や食に触れられる
東京のようなファッションや流行はありませんが、地方色豊かな郷土文化や食文化が地方にはあります。地域に脈々と受け継がれるお祭りや、都市部では食べられない新鮮な食材・郷土料理が楽しめます。
都会の喧騒から解放される
満員電車や競争社会のストレスなど、都会の喧騒から解放されるのが地方移住の利点です。地方では都会よりもゆったりとした時間が流れており、仕事とプライベートの充実が比較的図りやすいといえます。
Uターンの場合は子どもの面倒を親に見てもらえることも
地元に親がいる場合、働いている間は子どもの面倒を見てもらえるということもあります。地方では祖父母と一緒に暮らす三世帯住宅も珍しくありません。
多様性に出会える
地方には都市部とは異なった多様性や価値観の異なる人と出会えるのも良いところです。地方では都市部とはまた違った生活様式、働き方をしている人を見ることができます。農業や林業など、自然と向き合う仕事をする高齢者も多く、60代、70代になっても現役で働いている人も見かけます。
Uターン・Iターン・Jターンのデメリット
都会に比べると給料は安くなる
都会での給料に比べると、地方の給料は安くなります。また、地方で就ける職も都市部に比べると限定的で、とくにクリエイター向けの仕事を見つけることは難しいと考えてもいいでしょう。
車が必須
地方では公共交通機関が少ないので、移動手段として車が必須です。都会の通勤電車がない代わりに、車での通勤がメインとなるので、通勤ラッシュの時間帯は渋滞があることを覚悟しなければなりません。また、移住する場所によっては、買い物ができる場所や勤務場所まで車で数時間かかる、ということもよくあります。
都市と地方は別ものと考えて移住を検討しよう
都市部の利便性や生活インフラが地方でも維持されていると思い込んで移住すると、「思っていた生活と違う」というギャップが生じやすくなります。都市で容易に手に入れられたサービスが地方では手に入らないということも多くあります。そのため、メリット・デメリットをきちんと押さえ、地方移住の説明会などで地方自治体の人から情報収集をしっかりと行う必要があります。