動画広告だけじゃない!トレンドに見る本当の「動画マーケティング」とは?

    
2017/04/12
    


少し前まで動画共有サービスといえばYouTube一択でしたが、今ではFacebookやInstagram、Twitterなど、様々なサービスがあります。

スマートフォンの普及により静止画から動画へと主流フォーマットが変化しつつあり、SNSを活用した動画でのWebプロモーションの必要性が高まっています。

 

今回は、「動画マーケティングとは何か」、そして、時代とともに推移する「動画マーケティングトレンド」を紹介します。

 

見出し

 

1. 動画マーケティングとは

動画マーケティングとは、動画を用いて利益を生む仕組みをつくる手法で、コンテンツマーケティングの一種です。

TVCMの他、YouTubeをはじめとする動画配信プラットフォームやSNSを活用した動画広告市場の拡大から、BtoCに限らず、BtoBビジネスにおけるオンライン市場での需要も年々増加しています。

 

映像は静止画やテキストに比べて情報量が多く、印象に残りやすいメリットがあります。

また、自社に制作リソースがなくても、商用可能な動画のフリー素材の利用により、制作費をかけずに低予算で動画マーケティングを取り入れることができます。

 

2. 動画マーケティングの目的

動画マーケティングは、主に「認知」「顧客化」「コンバージョン獲得(※)」の目的で取り入れられています。

 

(1)認知・・・自社商品やサービスの認知度向上、企業ブランディング

(2)顧客化・・・新規顧客の獲得、リピーターのファン化、既存顧客のサポート(使い方説明など)

(3)コンバージョン獲得・・・自社商品やサービスの販売促進、アップセル

 

※コンバージョンとは、資料請求や購入などプロモーションの最終目標となるユーザー行動のこと。

 

3. 動画マーケティングの年代別トレンド

動画マーケティングにスポットライトが当たり始めたのは、実はここ数年の出来事です。


2013年は「動画広告元年」、2014年は「動画元年」、そして、2015年以降急速に動画マーケティングを重視する動向から、2016年は「動画マーケティング元年」と呼ばれています

2013年動画広告元年、2014年動画元年、そして2016年は動画マーケティング元年ということが言われるようになりました。

出典:インテリジェンス ビジネスソリューションズ

 

出典:サイバーエージェント

動画広告市場は2013年に100億円を超え、前年比2倍以上の規模拡大となっています。

数ある動画広告プラットフォームのうち、2011年に試験運用が開始されたYouTubeの動画広告「TrueView広告」が2013年を代表するトレンドとして挙げられます。


「TrueView広告」は動画広告が30秒以上視聴されるか、広告がクリックされたときに広告費が発生するため、無駄な費用をかけずにすみます。

 

また、以下のように効果的なプロモーションが可能です。
  • 広告を表示する動画のジャンルを特定する
  • 年齢や性別、地域などターゲットを特定する
  • 自社サイトへのアクセスを誘導する
  • 過去に自社サイトを訪問した履歴のあるユーザーに広告を配信する
 

2013年以降はTrueView広告市場の拡大を皮切りに、SNSでも動画広告の配信サービスを続々とローンチしています。

Facebookでは2014年、InstagramとTwitterでは2015年から配信スタートしています。

 

2014年のトレンドとして、「バズ動画」「動画SEO」がキーワードとなります。

「バズ」とは、有料広告に頼らず口コミやSNSでのシェアによって広がる現象で、バズを起こした動画を「バズ動画」といいます。

この頃から、YouTubeに話題性のある動画を投稿し、PV数を伸ばすことで動画広告での収入を得る「YouTuber」という存在に注目が集まっています。


「動画SEO」は、GoogleやYahoo!など検索エンジン上の検索結果ページに動画を上位表示させる施策を指します。

動画タイトルや説明文に上位表示を狙いたい検索キーワードを盛り込むことで、掲載順位が上がりやすくなります。

 

インターネット利用のメインデバイスがPCからスマートフォンへ変化し、2016年以降、端末を縦向きのまま動画視聴できる「縦型動画」が流行しています。


写真・動画の共有サービス「Snapchat」や女性向けハウツー動画サイト「C CHANNEL」などで、縦型動画が主流フォーマットとなっています。

 

4. 動画マーケティング=動画広告ではない

『動画マーケティング=動画広告』といえるほど有料広告の市場は大きく、影響力が強いのは事実です。

 

ただ、動画広告に注目が集まりがちですが、「SEO(検索エンジン最適化)」や「LPO(ランディングページ最適化)」、「オウンドメディア」との相性も良いのが動画マーケティングの面白さです。

 

4-1. SEO

「SEO(検索エンジン最適化)」とは、ユーザーがGoogleやYahoo!などの検索エンジン上で検索したキーワードに対して、自社コンテンツの上位表示を目指すことです。

先述した「動画SEO」も、SEO対策のひとつです。

 

検索キーワードとの関連性が高く、商品・サービスの説明やハウツー動画など、ユーザーに有益な情報を盛り込んだ動画が検索結果ページに上位表示されやすい傾向があります。

動画が上位表示されることで、ユーザーの目に留まりやすく、PV数の増加が見込めます。

 

4-2. LPO

商品・サービスの競合優位性やアピールポイントを集約した、ユーザーが最初に訪問するWebページ全般をLP(ランディングページ)と呼びます。

 

LPによって興味関心を高めたり、コンバージョンさせたり、費用対効果を高める「LPO(ランディングページ最適化)」の方法として、動画を用いるケースがあります。

滞在時間の延長や離脱率の低下などのメリットがあります。

 

株式会社ジャックアンドビーンズ


リスティング広告の運用代行などWebマーケティング支援事業を展開する当社では、優秀なGoogleパートナー企業として表彰された際のインタビュー動画で、実績を明示しています。

 

Gabaマンツーマン英会話


全国に教室を展開するマンツーマン指導に特化した大手英会話スクールのGabaでは、LPのファーストビューに無料体験レッスン動画を掲載しています。

 

4-3. オウンドメディア連携

企業イメージのブランディングや商品・サービスの認知度向上、顧客および見込み顧客との長期的な関係構築を主な目的とした自社サイトを「オウンドメディア」といいます。

 

プロモーション動画やハウツー動画をコンテンツとして埋め込んだり、YouTubeチャンネルなどの動画プラットフォームからオウンドメディアへ誘導する導線を設計したり、動画との相性は良好です。

 

ここで、オウンドメディアの動画マーケティング事例を紹介します。

 

コカ・コーラ ジャーニー


日本コカ・コーラ株式会社が運営するオウンドメディアです。

コカ・コーラの魅力を象徴するTVCMや社食の紹介動画コンテンツにより、商品への興味関心を一層強くし、購買意欲を掻き立てられます。

 

飲料水を勢いよく飲む姿を見ると、つい自分も飲みたくなるように、映像という視覚情報によって商品本来の良さが最大限伝わるプロモーションでは、動画マーケティングの手法が有効です。

 

くらしのきほん


株式会社おいしい健康が運営するオウンドメディアです。

『基本の発見』というコンセプトのもと、生活雑誌『暮らしの手帖』の元編集長である松浦弥太郎さんが立ち上げています。

衣食住に関する暮らしの知恵を発信しており、お弁当やお菓子など、様々なジャンルの料理のレシピを1分間の動画で紹介しています。

 

ついソーシャルメディアでシェアしたくなる、色彩豊かで高画質な動画が揃っています。

 

4-4. 動画広告

出典:サイバーエージェント

 

動画広告市場はスマートフォンを中心に、規模の拡大が進んでいます。

2018年には1,530億円、2022年には2,918億円と右肩上がりの市場規模予測が立てられています。

 

動画広告の掲載フォーマットは、おもに3つに分類されます。
  1. インストリーム広告
  2. インフィード広告
  3. インバナー広告
 

1. インストリーム広告


「インストリーム広告」は、YouTubeなどの動画プラットフォームに投稿された動画再生前・再生途中・再生後に表示される動画広告です。

 

2. インフィード広告


 


「インフィード広告」は、FacebookのフィードやTwitterのタイムライン、メディアの記事一覧内などに溶け込ませる動画広告です。

 

3. インバナー広告


「インバナー広告」は、ディスプレイ広告枠のあるWebページに配信できる動画広告です。

 

動画マーケティングトレンドを押さえたWeb戦略の必要性

今回は、「動画マーケティングとは何か」、「動画が注目をされはじめた2013年以降の動画マーケティングトレンド」を紹介しました。

 

動画マーケティングは動画広告にとどまらず、SEOやLPO、オウンドメディアと連携することでWebビジネスを成長させる即戦力となります。

また、2016年以降の動画マーケティング熱から、SNSを活用した動画マーケティングの必要性が見えてきます。
これらのことから、2017年は「動画マーケティング最適化元年」になると予測します。

Video Marketing Optimization(VMO)という言葉が日本でも浸透するかもしれません。

 

この機会に、貴社も動画マーケティングを取り入れてみてはいかがでしょうか?

 

(執筆:錠、編集:マツイ)

 
■著者紹介
執筆:株式会社ジャックアンドビーンズ 錠 恭子
■メディア紹介
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